外国人の日本株売り懸念消えず、サブプライム問題で余震

日本株の反発力が鈍い。外国人による大量の日本株売りが一服し、日経平均は底割れこそ回避したものの、株式市場の現在の主役は、個人を含めた短期トレーディング資金だ。ボラティリティが大きく、方向感の定まらない迷走状態となっている。いったん落ち着くかにみえた米国のサブプライムローン（信用度の低い借り手への融資）問題の余震も続き、実需の投資家は慎重姿勢を崩していない。

＜日経平均は短期資金主導で乱高下＞

　１６日の東京株式市場は、朝方から主力株を中心に外国人売りが先行、日経平均は一時２００円を超す下げ幅となった。後場プラスに転じる場面があったものの、大引けにかけて再度売られる荒い動きとなった。準大手証券のトレーダーは「実需の投資家が見送り姿勢で売買高が膨らまないなか、現物・先物とも年度内に１回転を狙う短期トレーディング資金の売買が活発化し、方向感が定まらない」とぼやく。

　米国株の落ち着きを背景に、外国人の日本株売りは小康状態となっているが、目立った買いも入ってこない。いまや外国人の売買シェアは、３市場で５０％を超すことが恒常化している。日本株の中長期的な値動きは外国人次第といっても過言ではない。その外国人の動向が読めないことに市場関係者はいらだっている。

 

　２月２７日の世界同時株安以降、日本株の売り主体が外国人であることは明白だ。取引所発表のデータを集計すると、２月第４週は現物・先物（日経平均、ＴＯＰＩＸ、日経３００の合計）合わせて約９５００億円の売り越し、３月第１週は約８７００億円の売り越しとなった。わずか２週間で１兆８２００億円を売り越したことになる。

　もっとも、年初から２月第３週までの外国人の買いは空前の規模だった。現物・先物の買い越し額は４兆円弱に達する。２００６年の年間買い越し額が約５兆５０００億円であるから、その７割を２カ月足らずで買ったことになる。「年初からの買いは明らかにスピード違反。ここでポジション調整の売りを出すのは当然だ」（野村証券ストラテジストの藤田貴一氏）とみられている。

　バブル的な株高を演出したのが外国人なら、潰したのも外国人という構図だ。欧州中央銀行（ＥＣＢ）、日銀が利上げを指向し、世界的にこれ以上の過剰流動性の拡大が見込めないことから、藤田氏は「今後、月間１―２兆円規模の大幅買い越しは期待しにくい。ファンダメンタルズに沿った穏やかな買い越しになるだろう」と予想している。

　ただ米国の景気減速が進み利下げとなれば、米株価は下支えされるが、日米金利差縮小による円高で日本株には分が悪い。三菱ＵＦＪ証券シニア投資ストラテジストの吉越昭二氏は「外国人が株だけでなく、円債も大量に買い越していた点を考えると、当初からドル安／円高を見込んでいた可能性が大きい。円資産トータルでは含み益を残しているはずであり、今後継続的な換金売りが日本株の上値を押えるかも知れない」とみている

http://today.reuters.co.jp/news/articlenews.aspx?type=topNews&storyID=2007-03-16T185857Z_01_NOOTR_RTRJONC_0_JAPAN-251552-1.xml&src=cms