明日の戦略―― 今年3番目の下げ幅 米国市場の動向を見守る

前日の米国株式相場の急落、円高進行を受けて、売り一色となった。日経平均は500円超下落し、今年3番目の下げ幅を記録した。東証1部の値下がり銘柄数は1674（全体の96.7％）に達し、33業種全て下落。特に高値圏にあった資源関連、不動産などの下げが目立った。一方、値上がり銘柄数は僅か43（全体の2.4％）に留まった。新興三市場も軒並み安となり、ヘラクレス指数は昨年来安値を更新した。

　東証1部の売買代金は前日比16％増の3兆1986億円となり、辛うじて3兆円台を回復した。しかし、世界同時株安の初日となった2月28日が4兆8282億円、今年最大の下落を記録した3月5日が3兆9428億円だったことを勘案すると、押し目買い意欲も弱まっている可能性がある。2月末の相場急落時は中国発、米国経由の世界同時株安で、過剰流動性による上昇相場への警戒感という色彩が強かった。しかし、今回は米国のサブプライム（信用力の低い個人向け）問題に端を発した世界同時株安で、景気減速への警戒感は強い。足下の円高進行をみると、再び円キャリー取引の巻き戻しの動きが出ている模様で、前回死守した115円の節目を割り込むと一気に円高が進む可能性も否定できない。今週は米国で重要な経済統計が多いだけに、サブプライム問題を含めて米国市場の動向から目が離せない
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