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ブラックマンデーの時と同様、急落相場で果敢に買い向かったのは個人投資家だったが、その背景として「今回の下落に至るまで個人は、腹いっぱいとなる状態まで買っていなかった。余力がある状態で下げ相場を迎えたために、機敏に買うことができたのだろう」（岡地証券・投資情報室長の森裕恭氏）ことが指摘されている。それがライブドア・ショックや昨年５─７月の急落相場と大きく異なるという
他方、直近の公表数値である３月９日現在の信用買い残は４兆２６５７億円。２週間で約４５００億円増加したものの、売り切ったとの印象を与えた昨年６月１６日の４兆８２１８億円を下回っている状況だ。市場関係者によると「急落相場に付き物の追い証が、今回はほとんど出ていないうえ、押し目買い意欲が強い。間違いなく今回の相場は個人が頼りになった」（準大手証券支店営業担当者）という。
金山証券・商品本部長の川崎達行氏は「期末が接近しているため、配当の権利を狙った買いも目立つなど、需給面で個人の買いが下支え役になる」と指摘する。
もっとも懐事情に余裕はありながら、個人のパフォーマンスは芳しくない。松井証券によると、同証券内の信用残高も評価損率は１５日現在でマイナス１０％を超している。市場では「過去の経験則では、急落相場で個人は２度の突っ込みまでは耐えるが、３度目から投げが目立つようになる」（岡地証券の森氏）、「パフォーマンスの悪化が決定的となる日経平均の５日安値１万６５３２円を割り込むと、押し目で買った個人はすべて評価損となるため、その場合は下支え役から売りを主導する可能性も出てくる」（中堅証券幹部）などの声が出ていた。