連鎖株安で注目されるヘッジファンド、一部に大幅損失の声

［東京　１５日　ロイター］　中国株の急落や米国のサブプライム・モーゲージ（信用度の低い借り手への住宅融資）懸念を背景とした世界的な金融市場の混乱が続いている。米株式が１４日に反発したものの、これで世界の株式市場が安定化に向かっているとみている参加者は少ない。

　今のところヘッジファンドの連鎖破たんは表面化していないものの、トレンドを追いかけるファンドの中には大幅な損失を抱えているところもありそうだとの観測が市場で浮上しており、株安の余波は収まりそうもない。

　＜不安定な地合い継続＞

　１５日の東京株式市場は、１４日の米株市場の反発を受け、１４日の５００円を超える下落から一転し３日ぶりに反発。一時は２００円を超える大幅な上昇となった。アジアの株式市場も追随している。

 

　ただ「米国株の動向には、まだ不透明感が残っている。東京市場が本格的な上昇に転じるためには日柄をかける必要がある」（準大手証券）との見方が有力だ。「日本の企業業績は好調で景気も底堅い。為替が急激にぶれない限り、日本市場には強気」（国内証券グローバル・ストラテジスト）との声があるが、広がりはみられない。 

　世界株安の第１波の要因と指摘されたヘッジファンドの円キャリートレードの解消については、ここにきて懐疑的な声も出ている。ヘッジファンドは、いわゆる狭義の円キャリートレードをすることはあまり考えられない、という見解だ。 

　マネックス・オルタナティブ・インベストメンツのマネージング・ディレクター、白木信一郎氏は「狭義の円キャリートレードは、金利の安い円を借り入れて他通貨の資産で運用することを指している。ヘッジファンドは、いわゆる狭義の円キャリートレードをすることはあまり考えられない」という。「実際に円を借り入れてレバレッジをかけ他通貨に投資をすることもありえるが、それほど大量ではないし、あったとしても、日米金利差が急激に縮小したわけでもないので、手仕舞いが多く発生するとも思えない」と話す。

　一方、別のファンドマネージャーは「日米金利差が開いたときに通常ヘッジファンドがやるのは、ドルの先物買いだ。こうしたドルの先物買いのポジションが積み上がっていると、何かをきっかけに、反対売買することはありえる」と指摘。「各国とも懸念材料を抱えている。何かをきっかけセンチメントが悪化することはある」という。実際、日本は急激な円高による企業業績の悪化、中国は過熱する証券市場を規制する動き、米国は景気減速に懸念が出ている。

http://today.reuters.co.jp/news/articlenews.aspx?type=topNews&storyid=2007-03-15T200535Z_01_NOOTR_RTRJONC_0_JAPAN-251372-1.xml&src=rss