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[ニューヨーク 23日 ロイター] 26日から始まる週の米国株式市場では、経済指標に注目。一方、景気やサブプライムローン(信用度の低い借り手への融資)市場への懸念で神経質な展開も予想される。
特に重要なのは、消費者信頼感に関する2種類の指標で、サブプライム融資市場をめぐる最近の問題が、消費者の景気認識にどう影響しているのかを見極めるうえで、注目されている。そのほか、新築住宅販売、耐久財受注、国内総生産(GDP)確報値の各指標が発表される予定。
中東情勢も注目されている。23日にはイランが英兵15人を拘束した。これを受けて米原油先物<CLc1>は1バレル=62ドルを突破した。
コーウェンのトレーディング・アナリスト、マイケル・マローン氏は「投資家にとって現在、企業業績のほかに大きな懸念材料は経済成長。サブプライム問題が経済全体に波及するのか。もしそうなら、経済にどのような影響があるのか、という点が焦点になる」との認識を示した。
米国株式市場は、2月末の中国株急落をきっかけに売られた分を、80%以上取り戻している。ただし、アナリストは、景気をめぐる懸念により、ボラティリティが高い状況が続く可能性がある、と考えている。
前週は、S&P総合500種指数<.SPX>は3.5%上昇し、1週間の上昇率としては2003年3月以来の最大を記録した。ナスダック指数<.IXIC>は3.2%上昇、ダウ工業株30種<.DJI>は3.1%上昇した。
http://today.reuters.co.jp/investing/financeArticle.aspx?type=marketsNews&storyID=2007-03-25T215254Z_01_nTK3111477_RTRJONT_0_MnTK3111477-1.xml
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